スタジオに触れてみました

名刺は、紙に印刷されたものでありますから、デジタルデータではありません。数多くの名刺を受け取る場合、何かのソフトに入力していくとなれば、名刺管理は、大変な作業となるでしょう。この場合、スキャナに取り込んで、文字列を編集できるソフトを見せてもらったことがあります。名刺の汚れなどによって、うまく文字列を認識できない場合もあり、その都度修正しなければなりませんが、とても便利な名刺管理の方法との印象を持ちました。
これまで働いた会社では、名刺を支給されたものの、名刺交換をする機会がなかったので、名刺管理の必要性をほとんど感じなかった。名刺管理用のファイルや卓上のホルダーを店頭で見かけることがあったが、特に気に掛けることもなかった。だが、最近になってプライベートで人と知り合うことが増え、名刺の重要性を認識し、そろそろ名刺管理についても考えようかなと思っている。
モスクワ（CNN）　世界フィギュアスケート選手権大会は、ロシアの首都モスクワで4月に開催されることが決定した。同大会は当初、東京で3月下旬に開催される予定だったが、東日本大震災の影響で中止となった。

ロシアのプーチン首相は24日の閣議で同大会のモスクワ開催を正式発表し、「すべての参加選手がモスクワで快適に大会に臨むことができると約束したい」と述べた。

ロシアの他に米国、カナダ、クロアチア、オーストリア、フィンランドなどが代替開催を申請していた。国際スケート連盟（ISU）は、慎重に検討した結果、モスクワを開催地に選んだとしている。開催期間は4月24日から5月1日まで。

ISUは声明で「モスクワへ渡航する日本の選手団メンバーは、敬意と配慮を持って迎えられるだろう。このような状況において、われわれの気持ちを言葉で表すことはできないが、ISUは日本のスケートの友である日本スケート連盟と日本の皆さんのことを常に思い、祈っていることをお伝えしたい」と述べている。

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【ソウル27日聯合ニュース】「北朝鮮住民から石をぶつけられる夢を見る」――金正日（キム・ジョンイル）総書記が現代グループの創業者、故鄭周永（チョン・ジュヨン）名誉会長にこう話していたことが明らかになった。
　鄭名誉会長の六男でハンナラ党前代表の鄭夢準（チョン・モンジュン）議員は27日、MBCの時事番組「日曜インタビュー」で、鄭名誉会長が1998年から2000年にかけて訪朝した際、金総書記から聞いた「秘話」を公開した。
　鄭名誉会長は北朝鮮メディアが「愛国的企業家」と評するほど、対北支援事業などを行い金総書記とも交流が深かった。
　訪朝中のある日、金総書記は鄭名誉会長に「どこへ行っても多くの住民らが歓迎してくれるが、実際はわたしのことを好きではないことを知っている」と話したと、鄭議員は伝えた。
　特に金総書記は「石をぶつけられる夢を見る。最初は米国人、2番目に韓国人、3番目に北朝鮮住民から石をぶつけられる」と話したという。
　これに対し、鄭議員は「切迫した北朝鮮の現実を承知していることを表現したとみられる」と解釈した上で、南北関係のために金総書記との対話がうまく進むことを願うとした。

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ロンドン（CNN）　英政府が緊縮政策および公共部門での支出削減を提言する予算案を発表したことを受けて、ロンドン中心部で26日、同案に抗議する市民数万人が大規模なデモを展開した。

デモ行進は全体的に平和裏に行われたが、一部では警官との小競り合いが起きた。警察当局によれば、市街地の店舗や事務所などを破壊したデモ参加者214人が器物損壊などの容疑で逮捕された。

一般市民53人が負傷、うち15人が病院に搬送された。また警官も31人が負傷し、うち1人は病院で治療を受けているという。

同デモを実施した英国労働組合会議（TUC）によれば、デモ参加者数は当初の予測10万人をはるかに上回り、50万人にのぼったという。英国警視庁はデモの推定参加者数を発表していないが、「約500人が犯罪行為にかかわった」としている。

デモ隊の一部は、店舗の窓に塗料やビンを投げつけ、これを阻止しようとした警官にアンモニア溶液が入った電球を投げつけた。またHSBC系列の銀行支店に損害を与え、ピカデリー・サーカス地区の高級ホテルのアーケードにのぼった。さらにスターバックスの店舗入り口にスプレー塗料を吹きかけるなどしたという。

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１０年前、韓国の政治実験はインターネットに開設されたいくつかのウェブサイトによって遂行された。韓国政治の辺境を飛び交った「盧武鉉（ノ・ムヒョン）」という非主流派政治家が劇的な反転ドラマを作った契機がインターネットだった。１０万人余りの草の根支持者らはオンライン空間のあちこちでゲリラのように躍進した。盧武鉉が先行獲得したオンライン世界で、いまやほとんどすべての政治家が新しい可能性に向かって走っている。その中でソーシャルネットワークは新しい政治実験の震源地として浮上した。

ウェブサイトとソーシャルネットワークの差は何だろうか。１０年前のウェブサイト実験がコミュニケーションだったなら、ソーシャルネットワークはコミュニケーションがネットワーキングと一緒に形成されるという点で違いが生じる。従来のインターネットパラダイムがコミュニケーションならば現在のパラダイムは開放・参加・共有だ。こうしたパラダイムの変化をウェブ２．０と呼ぶ。ソーシャルネットワークはウェブ２．０の尖兵だ。世界的に最も多くの利用者数を持つインターネットサービスはたいていウェブ２．０を実現したソーシャルネットワークだ。その中でもフェイスブックとツイッターはソーシャルネットワークの２大牽引車で、米国と中東でそれぞれ選挙革命とピープルパワーの手段として脚光を浴びた。それなら来年の韓国大統領選挙でソーシャルネットワークは威力を発揮することができるだろうか。先に昨年６月２日の地方選挙を見てみよう。

ツイッターはさまざまな選挙イシューを提起し広める力のある世論空間として登場した。世宗（セジョン）市問題、４大河川事業、スポンサー検査、盧武鉉追慕熱気など爆発的な争点がツイッター空間でリアルタイムに扱われオフライン世界へと波及していった。特に地方選挙ではツイッターに触発された“認証ショット”投票督励キャンペーンが世間の注目を集めた。写真を通じて投票参加を共有する有権者らの“認証ショット”がオンライン空間にあふれた。投票当日には時間帯別投票率とともに投票督励メッセージがオンライン掲示板にあふれた。２００２年の大統領選挙（１２月１９日）前日に鄭夢準（チョン・モンジュン）の支持撤回に怒った盧武鉉支持グループの投票督励文字メッセージキャンペーンを彷彿とさせた。地方選挙の投票率は歴代の地方選挙の歴史上最高の投票率を記録した。　特に２０代の投票率を７．２ポイントも引き上げた。

もうひとつのポイントは韓国でもオバマ大統領のようにソーシャルネットワークを１２０％活用する政治家が登場するかだ。ひとまずソーシャルネットワークをうまく率いる大統領選挙候補者であるほどインターネットキャンペーンで優位を占めるのは明らかだ。ツイッター、フェイスブック、ミートゥデイなどソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）アカウント総数が１０００万を超え臨界値に迫り、彼らの投票参加意思が９０％を超えるという情報通信政策研究院の研究結果がこれを後押しする。米国・中東のようにソーシャルネットワーク政治革命を起こす潜在力が韓国社会でうごめいていているという話だ。

もちろん柳時敏（ユ・シミン）対朴槿恵（パク・クンヘ）の対決に圧縮される現在のツイッター前哨戦が今後も続くだろうという保障はない。まず彼らは大衆の自発性に過度に依存する。フォロワーを得ただけでフォローには渋い。大衆に向かって自身の政見と政策を伝播するツイートも少ない。特に彼らには大切な選挙資産といえる現役議員らとのネットワーキングは過度に偏狭だ。だが、こうしたツイッター対決もやはり前哨戦だ。１年後にツイッターよりはるかに大衆的なソーシャルネットワークが彗星のように登場するかもしれない。ひとつ重要な事実はウェブ２．０時代を迎え世論政治の震源地がインターネットウェブサイトからソーシャルネットワークにつかつかと移動したという点だ。

チャン・ウヨン大邱（テグ）カトリック大学教授

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